| 津田 優子 |
養護学校・YMCA にて、子どもの健全育成に携わり、アメリカ・オーストラリアでの子ども育成研修に参加。幼児期の語学学習能力を生かし、幼稚園・保育所において、グローバルな教育を目指し、英語による体育指導（遊びながら英語に触れる）を行うとともに、地域市民に対する社会体育指導に情熱を傾ける。また、1988年より、女性の経済的・精神的・社会的自立を推進する会社役員として経理・財務を担当し、マルチに活動。 |
| 島﨑 今日子 |
「女」「異端」「闘う」「ジェンダー」をテーマにするノンフィクションライター、人、物、時代、メディアなど幅広いジャンルで取材・執筆活動を続ける。著書に「芸人女房伝」「女学者丁々発止」「この国で女であるということ」など。現在の活動拠点は東京だが、大阪向け発信として、「勝手に関西世界遺産」・ＴＶコラム「キュー」（朝日新聞）を執筆中。 |
| 金 香百合 |
（財）大阪ＹＷＣＡ職員として、平和・人権・子ども・女性・障がい者・高齢者・外国人・国際協力・異文化理解・ボランティア・企画力・ジェンダー・心のケア・生と死などの多様な問題に出会い、取り組んできた。1996年 HEAL(ホリスティック教育実践研究所)を設立。参加体験型学習による学びのファシリテーターとして全国各地で活躍。HEAL所長。日本ホリスティック教育協会副代表・鳥取県人権文化センター客員研究員・大阪府人権教育推進懇話会委員・大阪府在日外国人問題有識者会議委員・大阪市男女共同参画懇話会委員・大阪女子大学非常勤講師 |
| 山本 麗子 |
1993年宝塚市立女性センター、兵庫県阪神県民局で女性の新しい働き方としてコミュニティ・ビジネスに着目し、阪神間でコミュニティ・ビジネス交流会を立ち上げ事務局を務めた。又、1997年からは（特）めふのお家、引き続き（特）宝塚NPOセンターの設立に加わり、専従職員、理事として活動。2000年より宝塚エコマネー運営の事務局、2001年まちづくりゼミを立ち上げ「まちづくり情報センター」整備に取り組む。2006年4月よりドーン利用促進事業共同体の利用促進部、ゼネラルマネージャーとして就任。 |
| 佐々木 妙月 |
1984年会社設立 代表取締役 『働く』をキーワードに、女性の経済的・精神的・社会的自立を推進する会社を設立。主に就労支援活動として、高校生・大学生向け、キャリア形成職業ガイダンス、社会人向け再就職講座・起業家養成講座を開講し、ひとりひとりのキャリアカウンセリングを心掛け、人と企業のパイプ役として、働く側の視点に立った人材派遣・職業紹介を行う業界では異色の経営者。 |
| 岩浅 準子 |
スポーツインストラクターとして子どもの健全育成に携わり、1984年に女性の経済的・精神的・社会的自立を推進する会社を設立。その後様々な新規ビジネスに取り組む。6年前より企業内起業としてレストラン経営者となり、日夜、老若男女問わず、現場ではポジティブ・アクションとして、積極的に女性を採用し、女性シェフ養成・飲食での起業家養成と支援を意識し、飲食界の男女共同参画社会の実現を試みる。 |
| 物江 和子 |
1979年モノエ社会保険労務士事務所を開業。社会保険労務士・行政書士として、中小企業における人事労務に関する相談・指導業務に30年携わってきた。キャリア・コンサルティングのパイオニア的存在。
大津市女性市民会議審議会委員・滋賀県社会保険労務士会 女性初 会長就任、現在に至る。全国社会保険労務士会 連合会会長表彰・滋賀県知事表彰・社会保険長官表彰 |
| 小串 亜希 |
保育・幼児教育を学び、現在は男女共同参画推進センターにて事務職員として勤務。超少子高齢化対策を現場を通して考え、生涯にわたる男女共同参画社会づくりとして、介護分野にも関心を持ち、自立と社会生活を取り戻せるケア-ワーカーを目指して活動中。 |
| 植木 美恵子 |
法学・国際人権・ジェンダー社会学・参加型学習の理論等を学び、現在、女性・こども・多文化共生などをテーマとしたファシリテーターとして活動。同時に、長年多言語の自然習得活動（ヒッポファミリークラブ）に関わり、ことばや人種、性別、国籍を越えた人との出会いを通して体験する多様な生き方、異文化理解の楽しさを多くの人に伝えている。 |
| 三宅 克英 |
行政職員・社会教育主事として、生涯学習の振興に取り組んでいる。具体的には、これまで、人権教育に関すること、子どもの芸術文化活動に関すること、メディア教育に関することなどに携わってきた。個人的にも、子どものための地域活動や、ジェンダーに関する取り組みを行っている。 |
| 高木 彰一 |
Webデザイナーとして、いくつもの新規事業の立ち上げに携わる。既成概念にこだわらない柔軟な発想で、広く深い情報源を活用し、数多く手掛けた作品に定評あり。Webの新たな可能性を追求する中、地方から全国への情報発信の確立を目指す。 |
